ビットコインには「半減期（Halving）」というイベントがあります。これは約4年に1度、マイニング報酬が半分になる仕組みのこと。
この報酬の減少によって、新しく市場に出回るビットコインの量が減り、供給が絞られることで価格が上がりやすくなると考えられています。
🪙 半減期ってなに？
ビットコインは約4年ごとにマイニング報酬が半分になるように設計されています。
これは、ビットコインの発行上限（2100万枚）を守り、インフレを防ぐための仕組みです。
具体的には、21万ブロックごとに報酬が自動的に半減します。
過去の報酬の変化は以下の通りです：
この報酬が減ることで、新しく市場に出回るビットコインの量が減り、希少性が高まるため、価格が上がりやすくなると考えられています。
⚙️ マイニングってなに？
マイニングとは、ビットコインの取引を検証してブロックチェーンに記録する作業のことです。
この作業をする人を「マイナー」と呼びます。
マイナーは、高性能なコンピューターを使って複雑な計算問題を解くことで、取引の正しさを保証します。
その対価として、新しく発行されたビットコイン（＝報酬）を受け取ります。
ただし、半減期によって報酬が減ると、マイナーの収益性が下がり、採算が合わないマイナーは撤退する可能性もあるそうです。
現在は、マイニング難易度も過去最高レベルに達していて、競争が激化しています。
🔄 半減期と価格の関係
半減期のたびに供給量が減ることで、価格が上昇しやすくなる傾向があります。
過去の半減期後には、1年〜1年半かけて価格が大きく上昇した例も多く、投資家の間では「半減期は買い場」と言われることも。
ただし、価格は半減期だけで決まるわけではなく、経済ニュースや政治的発言、ETFの承認なども影響します。
2024年に米国で現物型ビットコインETFが承認され、2025年現在、日本でも導入に向けた議論が本格化しています。ETFが承認されれば、税制の明確化や投資人口の拡大が期待されます。
🧠 ETFとは？
ETF（Exchange Traded Fund）は「上場投資信託」のことで、証券会社の口座から株のように売買できる金融商品です。
ビットコインETFは、ビットコインの価格に連動するETFで、暗号資産取引所やウォレットがなくても、証券口座だけで間接的にビットコインに投資できます。
主に2種類あります：
- 先物型：ビットコイン先物に連動（価格乖離の可能性あり）
- 現物型：実際のビットコイン価格に連動（資産の裏付けあり）
📈 米国ではどうなった？
2024年1月、米国ではついに現物型ビットコインETFが承認されました。
これにより、証券口座を持つ投資家が簡単にビットコインへアクセスできるようになり、1年半で約15兆円の資金が流入したそうです。
🇯🇵 日本の状況は？
2025年現在、日本ではまだビットコインETFは承認されていません。
ただし、金融庁や与党内で制度設計の議論が本格化しており、国会でも「ETF導入に前向きに検討する」との答弁が出ています。
✅ 承認されるとどうなる？
メリット：
- 税制の明確化：雑所得（最大55％）から分離課税（約20％）に統一される可能性
- 投資人口の拡大：証券口座ユーザー（約3,000万件）が仮想通貨にアクセスしやすくなる
- セキュリティ向上：資産は信託銀行などが管理し、ハッキングリスクを回避
- 機関投資家の参入：年金・保険・金融機関が市場に入りやすくなる
注意点：
- 手数料がかかる（信託報酬・取引手数料）
- 取引時間が限定される（証券取引所の時間に依存）
- 利回り戦略が制限される（ステーキングなどは不可）
📈 過去の４年サイクルをざっくり振り返る
🔄 サイクルの流れはこんな感じ
- 蓄積期（価格停滞・静かな時期）
- 上昇期（半減期後に価格がじわじわ上がる）
- バブル期（急騰・メディアで話題に）
- 調整期（暴落・「終わった」と言われる）
- 回復期（次の半減期に向けて再び上昇）
この流れが、約4年ごとに繰り返されてきたというのが「ビットコインの4年サイクル」です。
🪙 今後どうなる？
2024年4月に4回目の半減期があり、報酬は6.25BTC → 3.125BTCに減りました。
すでに価格は過去最高値を更新していて、今後1〜2年で新たなピークが来る可能性もあると予測されています。
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